事業の概要

事業の概要

 

事業目的

  「ナノテクノロジープラットフォーム事業」は,ナノテクノロジーに関する最先端の研究設備とその活用のノウハウを有する機関が緊密に連携して,全国的な設備の共用体制を共同で構築するものです.

  本事業を通じて,産学官の多様な利用者による設備の共同利用を促進し,産業界や研究現場が有する技術的課題の解決へのアプローチを提供するとともに,産学官連携や異分野融合を推進します.

 ナノテクノロジープラットフォーム事業の概要

 
 

実施体制

【実施機関】

本プラットフォームは,ナノテクノロジー関連科学技術において基本となる3つの技術領域に応じて,次のとおり,それぞれ外部共用を行う実施機関及びその代表となる機関で構成されます.

1.微細構造解析(11機関)

北海道大学,東北大学,物質・材料研究機構,産業技術総合研究所,東京大学,名古屋大学,京都大学,大阪大学,日本原子力研究開発機構,量子科学技術研究開発機構,九州大学

2.微細加工(16機関)

北海道大学,東北大学,筑波大学,物質・材料研究機構,産業技術総合研究所,東京大学,東京工業大学,早稲田大学,名古屋大学,豊田工業大学,京都大学,大阪大学,広島大学,香川大学,山口大学,北九州産業学術推進機構

3.分子・物質合成(11機関)

千歳科学技術大学,東北大学,物質・材料研究機構,北陸先端科学技術大学院大学,信州大学,名古屋大学,名古屋工業大学,自然科学研究機構分子科学研究所,大阪大学,奈良先端科学技術大学院大学,九州大学

※下線の機関が,各技術領域における代表機関として,利用手続の共通化や外部利用に関する目標設定等を行います.

【センター機関】

本プラットフォームでは,プラットフォーム全体の支援機能の高度化や利用促進を図るため,センター機関を置くこととしています.

センター機関では,プラットフォーム全体の運営方針に関する調整,利用者に対する総合案内窓口(ワンストップサービス),連携推進マネージャーの派遣等を通じた産学官連携や異分野融合の推進,大型の共用施設や海外の共用ネットワークとの連携等の業務を行います.

  • 物質・材料研究機構(総合調整,外部連携等)      
  • 科学技術振興機構(連携推進マネージャーの派遣等)

※上記2機関が連携して,センター機関としての業務を遂行します.



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